【計算例あり】自費出版・商業出版の印税はいくら？仕組みと計算方法を解説

2025年4月9日 18時57分

「自費出版したら印税はいくらもらえるの？」
「商業出版と自費出版で印税の計算方法は違う？」
「Kindle出版の印税率は実際どのくらい？」

この記事では、自費出版・商業出版・Kindle出版それぞれの印税の仕組みと、具体的な計算例を数字で解説します。出版実績60冊以上の浜松出版が、実際の経験をもとに正直に教えます。

そもそも印税とは？

印税とは、本が売れたときに著者に入る報酬のことです。計算式はシンプルです。

印税＝定価 × 販売部数 × 印税率

例：定価1,500円の本が1,000部売れて、印税率10%の場合
→ 1,500円 × 1,000部 × 10% ＝ 15万円

印税は「本が売れるたびに入るお金」です。一度書いた本が売れ続ける限り、継続的に収入が入ってくる仕組みです。

商業出版の印税計算

商業出版とは、出版社が費用を負担して出版する形式です。著者は費用を払わず、売れた分だけ印税をもらいます。

印税率の相場

一般的な相場：5〜10%
初めての著者：5〜7%が多い
実績のある著者：10〜15%
ベストセラー作家：15〜20%以上

商業出版の印税計算例

定価1,500円 × 初版3,000部 × 印税率7% ＝ 31万5,000円
定価1,500円 × 初版5,000部 × 印税率7% ＝ 52万5,000円
定価1,500円 × 初版5,000部 × 印税率10% ＝ 75万円

ただし、商業出版は出版社の審査を通る必要があります。初版が売り切れなければ重版はかからず、印税もそれ以上入りません。

発行部数方式と実売方式の違い

商業出版では、印税の計算方式が2種類あります。契約書に必ず明記されているので確認してください。

発行部数方式：印刷した部数に対して印税を計算。売れ残りがあっても印税がもらえる。著者にとって有利
実売方式：実際に売れた部数に対して計算。売れないと印税はゼロ。出版社にとって有利

最近は実売方式が増えています。契約前に必ず確認しましょう。

商業出版の現実

正直に言います。商業出版は一般人には難しいです。

出版社が審査を通すのは、すでに知名度がある人・SNSフォロワーが多い人・独自の経験や実績がある人がほとんどです。一般人が商業出版を目指す場合、まずKindleで出版実績を作ってから企画を持ち込む方が現実的です。

Kindle電子書籍（自費出版）の印税計算

Kindle出版（KDP）は、誰でも電子書籍を出版できるAmazonのサービスです。印税率が高いのが特徴です。

Kindleの印税率

35%プラン：価格が250円未満または1,251円以上の場合
70%プラン：価格が250〜1,250円の場合（KDPセレクト登録時は99〜20,000円でも70%）

Kindle印税の計算例

定価500円 × 月50冊 × 70% ＝ 月17,500円（年間21万円）
定価800円 × 月100冊 × 70% ＝ 月56,000円（年間67万2,000円）
定価500円 × 月10冊 × 70% ＝ 月3,500円（年間4万2,000円）

Kindleの印税率は商業出版より圧倒的に高いです。ただし、売れる仕組みを自分で作らないといけません。何もしなければほぼ売れません。

Kindle Unlimitedの収益

KDPセレクトに登録してKindle Unlimitedの対象にすると、読み放題ユーザーにも読んでもらえます。この場合の収益は「ページ読み取り数」に応じて計算されます。

1ページあたりの単価：約0.5円（変動あり）
100ページの本が100回読まれた場合：100ページ × 100回 × 0.5円＝ 5,000円

売上0でも読まれていれば収益が発生するため、初出版の場合はKDPセレクトへの登録をおすすめします。

紙の本（POD・オンデマンド印刷）の印税計算

AmazonのKDPペーパーバックを使えば、在庫リスクなしで紙の本を販売できます。

KDPペーパーバックの印税計算

印税＝定価 × 60% – 印刷コスト

印刷コストはページ数と用紙サイズによって異なります。

100ページのA6本：印刷コスト約200円
200ページのA5本：印刷コスト約400円
300ページのA5本：印刷コスト約600円

計算例

定価1,000円 × 60% – 印刷コスト200円＝ 1冊あたり400円
定価1,500円 × 60% – 印刷コスト400円＝ 1冊あたり500円
定価2,000円 × 60% – 印刷コスト600円＝ 1冊あたり600円

電子書籍より印税額は低くなりますが、紙の本として販売できる点が強みです。

商業出版 vs Kindle出版 vs 自費出版：どれが一番稼げるか

正直に比較します。

商業出版

印税率：5〜10%
費用：著者負担なし
メリット：書店流通・出版社がプロモーション
デメリット：審査が難しい・印税率が低い・収益化まで時間がかかる

Kindle出版（自費出版）

印税率：35〜70%
費用：自分でやれば数万円〜、サポートあり10〜30万円
メリット：誰でも出版できる・印税率が高い・スピードが早い
デメリット：集客を自分でやる必要がある

自費出版（紙の本）

収益：売上から費用を差し引いた全額
費用：30〜100万円程度
メリット：自由度が高い・紙の本として手元に残る
デメリット：費用が高い・在庫リスクがある（PODを除く）

副業・ブランディング目的ならKindle出版が最もコスパが良いです。本格的な収入を狙うならKindle実績を作ってから商業出版を目指す流れがおすすめです。

印税収入の税金について

印税収入は確定申告が必要です。

副業として得た印税：雑所得として申告
本業として得た印税：事業所得として申告
年間20万円を超える場合は確定申告が必須

以下の費用は経費として計上できます：

執筆にかかった取材費
PCやソフトの購入費
参考文献の書籍購入費
出版サポートの費用
プロモーション費用

住民税の徴収方法を「普通徴収（自分で納付）」に設定することで、会社に副業収入が通知されるリスクを下げられます。

印税だけで生活できる？現実を正直に話す

正直に言います。印税だけで生活するのは、よほどのベストセラーにならない限り難しいです。

例えば、月20万円を印税だけで稼ごうとすると：

Kindle（500円・70%）の場合：月572冊売れる必要がある
商業出版（1,500円・10%）の場合：月1,333部売れる必要がある

これは現実的ではありません。

でも「印税で生活する」ではなく「本をきっかけにビジネスを広げる」という発想に切り替えると話が変わります。

本を出したことで講演依頼が来る
本をきっかけに新規顧客が問い合わせしてくる
「著者」という肩書きで信頼感が上がり、単価が上がる

本の直接売上ではなく、本をきっかけにしたビジネスで回収する。これが出版を「投資」にする考え方です。

小説を自費出版した場合の印税はいくら？

小説をKindleで自費出版した場合の印税を計算します。

Kindle電子書籍（小説）の印税計算例

定価500円 × 月100冊 × 70% ＝ 月35,000円
定価800円 × 月200冊 × 70% ＝ 月112,000円
定価500円 × 月30冊 × 70% ＝ 月10,500円

小説はKindle Unlimitedとの相性が特に良いです。読み放題ユーザーに読まれることで、販売数に関わらずページ読み取り数に応じた収益が発生します。

また小説は連載・シリーズ化しやすく、1冊目が売れると2冊目・3冊目の購入につながりやすいのが特徴です。

→ 関連記事：nolaで書いた小説をKindle出版する方法

まとめ：印税計算の早見表

商業出版：定価 × 部数 × 5〜10%。審査あり・費用ゼロ・書店流通
Kindle電子書籍（70%）：定価 × 販売数 × 70%。審査なし・集客が必要
Kindle電子書籍（35%）：定価 × 販売数 × 35%。価格帯が条件外の場合
紙の本（POD）：定価 × 60% – 印刷コスト。在庫リスクなし

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