【計算例あり】自費出版・商業出版の印税はいくら？仕組みと計算方法を解説
「自費出版したら印税はいくらもらえるの？」
「商業出版と自費出版で印税の計算方法は違う？」
この記事では、自費出版と商業出版それぞれの印税の仕組みと、具体的な計算方法を数字で解説します。
そもそも印税とは？
印税とは、本が売れたときに著者に入る報酬のことです。計算式はシンプルです。
印税 ＝ 定価 × 販売部数 × 印税率
例：定価1,500円の本が1,000部売れて、印税率10%の場合
→ 1,500円 × 1,000部 × 10% ＝ 15万円
商業出版の印税計算
商業出版とは、出版社が費用を負担して出版する形式です。著者は費用を払わず、売れた分だけ印税をもらいます。
印税率の相場
- 一般的な相場：5〜10%
- 初めての著者：5〜7%が多い
- 実績のある著者：10〜15%
- ベストセラー作家：15〜20%以上
商業出版の印税計算例
- 定価1,500円 × 初版5,000部 × 印税率7% ＝ 52万5,000円
- 定価1,500円 × 初版5,000部 × 印税率10% ＝ 75万円
ただし、商業出版は出版社の審査を通る必要があり、誰でも出版できるわけではありません。また、初版が売り切れなければ次の印税は入りません。
発行部数方式と実売方式の違い
- 発行部数方式：印刷した部数に対して印税を計算。売れ残りがあっても印税がもらえる
- 実売方式：実際に売れた部数に対して計算。売れないと印税はゼロ
どちらの方式かは契約書に明記されているので必ず確認してください。
自費出版の印税計算
自費出版は著者が費用を負担する代わりに、売上がそのまま著者の収入になります。厳密には「印税」ではなく「売上収入」です。
Kindle電子書籍の場合（KDP）
Amazonの印税率は価格帯によって異なります。
- 250〜1,250円の価格設定：印税率35%
- 99〜20,000円の価格設定（KDPセレクト登録時）：印税率70%
計算例：定価500円 × 100冊売れた場合
→ 500円 × 100冊 × 70% ＝ 35,000円
Kindleは印税率が高い分、売れる仕組みを自分で作らないといけません。
紙の本（POD・オンデマンド印刷）の場合
AmazonのKDP ペーパーバックの場合、印税率は60%ですが、印刷コストが差し引かれます。
計算例：定価1,500円 × 印税率60% – 印刷コスト600円 ＝ 1冊あたり300円の収入
商業出版 vs 自費出版、どちらが稼げるか
- 商業出版：印税率は低いが、出版社が費用・流通・プロモーションを担当。費用ゼロで全国の書店に並ぶ
- 自費出版（Kindle）：印税率は高いが、集客を自分でやる必要がある。売れなければ収入ゼロ
副業・個人ブランディング目的なら自費出版。本格的な収入を狙うなら商業出版、というのが現実的な考え方です。
印税収入の税金について
印税収入は確定申告が必要です。
- 副業として得た印税：雑所得として申告
- 本業として得た印税：事業所得として申告
- 年間20万円を超える場合は確定申告が必須
執筆にかかった費用（取材費・PC・書籍購入費など）は経費として計上できます。
まとめ
- 商業出版の印税：定価 × 部数 × 5〜10%。審査あり・費用ゼロ
- Kindle電子書籍：定価 × 販売数 × 35〜70%。審査なし・集客が必要
- 紙の本（POD）：定価 × 60% – 印刷コスト。在庫リスクなし
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